iPadの販売不振はGfKの調査からも読み取れる

シェアする

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

GfK Japanは4月23日、順調に成長を続けていた国内のタブレット端末が減少に転じたことを発表した。その原因として同社が挙げたのは、タブレット端末の購入者の中に占める新規購入者は減少を続けており、2台目、3台目に買い換える層が増加している、というものであった。同社は、タブレット端末を購入したいと考えている層にはある程度行き渡ったため、台数が伸びなかった可能性を指摘している。

gfk

GfK Image

同社のアンケート調査によると、2012年の購入者の中では新規が87%、買い替えが13%だった。しかし、2013年10~12月では新規購入者が59%まで低下し、買い替え層が41%まで増加している。一方、タブレット端末使用者の4人に1人は「1年以内の購入を検討している」と回答していることから、買い替え・買い増し需要は今後も高まると推測している。

GfKの調査は国内の動向であるが、ワールドワイドでも同じ傾向にあると考えられる。タブレット端末はスマートフォンと異なり、iPad優位の状況が発売以来続いている。これはiPadの魅力に惹かれたユーザーが、新製品の発売のたびに新規購入・買い替え・買い増しを行っていると想定できる。つまり、一部の格安タブレット端末のユーザーを除き、タブレット端末の愛好者はほぼiPadユーザーで占められているということである。

Appleの決算報告によると、iPad AirやiPad mini Retina Displayが発売になった2013年10-12月期は、前年比が114%であった。1年前は148%の高水準を記録していることから、1年前の勢いが大きく失速したことを示している。一方Appleによると、2014年1-3月期のセルスルーは前年の3%ダウンであった。前期に辛うじて前年を14%アップさせたものの、それをマイナスに転換させてしまったのであった。これは明らかにiPadの勢いが息切れしたことを表しており、思い切ったてこ入れが急務となっている。例年通り今年の秋にiPadの新製品を発売するとなると、そこがiPadの最大の正念場となるだろう。

広告
広告336
広告336

シェアする

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

フォローする

広告
広告336