SonyのXperia Z UltraをKDDIが発売

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Xperia Z UitraはSonyのスマートフォン、海外では7月に発売された。国内ではKDDIが発売すると見られていたが、ようやく今月の25日に発売されることが今日(22日)発表された。国内の独自仕様として、海外版にはないおサイフケータイ(Felica)やワンセグ/フルセグ、赤外線通信といった機能を搭載している。

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2014年春モデルの中にXperia Z Ultra

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Xperia Z Ultra

Phone+Tablet=Phablet

Xperia Z Ultraはスマートフォンだが、6.4インチというこれまでに発売されたスマートフォンの中では最も大きなディスプレイを搭載している。タブレット端末では7インチサイズが主流となっており、この製品もタブレット端末と間違えられかねないサイズである。しかし、通話機能を搭載していることから、製品カテゴリーとしてはスマートフォンに分類されるのが正しいであろう。ただ、スマートフォンとタブレットの間にある製品ということから、新たにファブレットという言葉も生まれている。但し、普通のスマートフォンと同じような格好で通話するのには向いていないことから、国内ではファブレットに対する評価はあまり高くなかった。

サイト閲覧を最大限に追求したXperia Z Uitra

上の写真は、Xperia Z Ultraの付属品としてつけられているマグネット式の卓上ホルダーに載せた状態のものである。また、ワイヤレスで通話や音楽を聴けるBlutoothヘッドセットがオプションとして用意されている。Xperia Z Ultraがタブレット端末的な使われ方をすることは、Sonyとしても前もって予測していることは間違いない。インターネット上の情報を閲覧するのにスマートフォンやタブレット端末を利用することは一般的となってきており、その流れの中でスマートフォンとしての最大のサイズを追求したのがXperia Z Ultraと言うことができる。

サイト閲覧はパソコンからモバイルに移行中

コノサイトを例にとると、直近の2ヶ月間のOS別アクセスの1番はWindowsの45%だが、2位はiOSの25%、3位はAndroidの20%となっている。Windowsはすべてパソコンと見てよいと思うが、とすると全体の半分誓い45%がスマートフォンやタブレット端末などのモバイル機器ということになる。休みの日はモバイルの数字が過半数を超えており、個人としてインターネットを利用する場合は、もはやモバイル機器が当たり前という状況になっている。スマートフォンでネット閲覧しなれたユーザーが、通話面での不都合に目をつぶってより大きなサイズの製品を求めるのは理にかなった行動であろう。Xperia Z Ultraが1台あれば、スマートフォンに加えてタブレット端末を持つ必要がなくなるのである。

海外より4カ月遅れて日本版にローカライズ

Xperia Z Ultraの海外での発売は、昨年の7月であった。当初は3Gにしか対応していなかったが、9月にはLTE対応版の発売も行った。4カ月遅れての国内版の投入となったが、その時間差の理由は機能のローカライズにあることは間違いない。日本の携帯電話がガラケーと呼ばれる理由は、ここ内の携帯電話には海外にはない便利な機能が付加価値として付けられたことにある。また、そうであるが故に、フューチャーフォンからスマートフォンへの移行が海外よりかなり遅れることとなった。国内でスマートフォンが売れるようになったのは、Android端末を中心としてガラケーの機能を取り込むこと(=ローカライズ)が行われるようになってからであった。Xperia Z Ultraも、ローカライズするだけの時間が必要であったのである。

Xperia Z Uilraはドコモが発売するはずだった

この記事を書いている間に、KDDIがXperia Z Ultraを25日に発売するという記事が出回りだした。中に気になる記事があったのだが、それはXpreria Z Ultraはもともとはドコモが発売することになっていた・・・というものだ。ドコモ側の事情により、それがキャンセルされてKDDIに変更されたとしている。これはXperia Z Ultraの開発者インタビューの中で、開発者の手に持った製品写真にdocomoのマークが入っていた写真がネットに公開されているので間違いないだろう。しかし、ドコモがXperia  Z Ultraの発売をやめた理由だが、ドコモのiPhone扱い開始と関連していることは間違いないだろう。Appleから見ると、Xperia Z UltraはiPhoneとiPadの両方の潜在的ユーザーを刈り取る敵対物以外の何者でもない。但し、あくまでも潜在的なユーザーであり、iPhoneやiPadの売上に大きな影響を与えるものではないだろう。

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