ひかり回線ではMNP乞食ではなくてLNP乞食

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NTTのフレッツ光の卸売開始により、auからフレッツ光に戻る動きが加速しているようだ。このところ『ひかり電話』や『フレッツ光』で検索することが多いからか、GoogleのAdSenseでauひかりの高額キャッシュバックの広告ばかり表示される。auからNTTへ行くのを防止するため、KDDIが高額キャッシュバックで防戦しているみたいだ。私はNTT東からKDDIに乗り換えようとしており、そういう意味では良い状況となっている。

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サブスクリプションの代表は新聞代だが、消費税増税の中で購読停止が進んでいる?

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固定電話のナンバーポータビリティはLNP

1年前に下記のような記事を書いたのだが、ひかり回線でナンバーポータビリティを繰り返す輩(自分のこと)をなんと呼ぶのだろうか。MNPはMobile Number Potabilityの頭文字だが、固定電話だとどうなるのか調べてみた。まず、固定電話を英語でどう呼ぶのかを調べてみると、Landline Phoneというらしい。しかし、Landline Number Portabilityという用語はなく、Local Nubber Portabilityという用語が検索で出てくる。しかし、MNPに対してLNPは日本では一般的ではなく、固定電話のナンバーポータビリティをLNPと表示しているのはWikipediaぐらいしかない。

LNP可能なのはNTTの加入権付き電話だけ

調べていて分かったことがある。LNPできるのは、最初にNTTで開設した電話の番号に限られることだ。家の場合はマンション入居時に設置した電話であり、以前から持っていた電話加入権で開設した。したがって、前回のNTT東からKDDIへの移設時はNTT東に休止届けを提出し、工事費として2,000円(税抜き)を支払っている。また、一昨年にまたNTT東に戻った時は、同じ番号で再開する手続きをとった。但し、工事費を払ったかどうかは覚えていない。いずれにせよ、NTT東⇒KDDI⇒NTT東とLNPしてきた現実があり、今年の9月に予定しているKDDIへの移転でも問題はない(ハズ)。

サブスクリプション見直しの中で新聞の購読停止が広がった

毎月固定的に支払うサブスクリプションの費用は、できるだけ少ないに越したことは無い。特に昨年に消費税が上がったことから、サブスクリプション費用は確実に増税分だけ上昇している。年金生活者の場合、サブスクリプションの費用の見直しは何処のうちでも行っていると思われる。サブスクリプション費用の代表的なものは新聞代だろう。今年後半、朝日新聞が購読数を大きく落としたことが伝えられており、この夏から秋にかけての朝日新聞の『吉田証言』と『吉田調書』の記事の問題が挙げられている。しかし、最大発行部数を誇る読売新聞は朝日以上に部数を落としており、部数減の理由が朝日の記事だけによるものではないことを示している。最大の理由は、消費税増税によるサブスクリプションの見直しの中で、新聞がその対象とされたことにある。朝日の記事が朝日購読停止のきっかけとなったとしても、その人たちは他の新聞に乗り換えることはなかったのである。朝日の危機に乗じて部数増を図った読売だが、読売自体の部数減を止めることにはならなかった。

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