スマートフォンの9割に使われているARMのCPU

シェアする

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

Microsoftのタブレット端末Surfaceは、IntelのCPU向けのSurface ProとARM系のCPU向けのSurface RTがある・・・・という文章は良く目にするし自分でも書いたことがある。しかし、Intelの場合は「IntelのCPU向け」と表現しながら、ARMの時は「ARM系のCPU向け」という表現をしている違いはあまり気にしていなかった。「DIAMOND online」の「【企業特集】ARM 半導体の設計に特化したスマートフォンの影の主役」を呼んでその理由を知ることができた。

広告
広告336

スマートフォンからInternet of Things(モノのインターネット)へ

cortex-a15

Cortex-A15

ARMにはAppleも出資している

ARM(アーム)は、スマートフォンの9割に使用されているCPUを開発している英国の企業。但し、CPUを製造している訳ではなく、CPUの設計に特化している企業である。AMRはCPUの設計図を半導体メーカーに販売し、そのメーカーがCPUに通信や画像処理の機能を加えてSoC(System on a Chip)として完成させている。AppleはiOS機器にAシリーズのSoCを搭載しているが、その中心に位置するCPUにはARMの技術を採用している。そもそも、ARMの設立にはAppleも関わっていたとの事。ARMの前身はエイコーン・コンピューターという企業だが、そこからCPUの設計部門を切り離してできたのがARM。Appleはその時点から出資企業に名を連ねている。

売上高1,000億円だが営業利益率は約50%

ARMの技術はスマートフォンの9割の搭載されていながら、その売上は2013年にやっと1,000億円を超えた程度でしかない。自らSoCを製造・販売しているのではなく、CPUのライセンス料とSoCの売上に応じたロイヤリティから収益を得るビジネスモデルを採用している。ライセンス料は個別の案件によって異なるが、数千万円から数億円とされている。新規契約は順調に伸びており、ライセンス収入もそれに比例している。しかし、売上から数%が得られるロイヤリティは、そのベースとなるSoCの出荷台数は100億個を超えている。2013年はライセンス収入を超えており、今後は益々その比重を高めることになる。売上高は1,000億円程度だが、営業利益率は2013年は50%近くまで達している。

CPU/OS陣営の戦場はIoTの世界へ

最近、IoTという用語をよく目にする。Internet of Thingsを略したもので、日本語では「モノのインターネット」とズバリ直訳されている。ここ数年、スマートフォンやデジタルフォトフレームなど、インターネットに直接繋がるクラウド端末が増加しているが、今後はその辺にあるモノがインターネットに繋がる時代が来る、ということを表した言葉である。つまり、インターネット接続機能を持ったチップがあらゆるモノに搭載されることが想定されており、IT企業の新たなビジネスチャンスとして大きな期待がかけられている。IntelはIoTに積極的に関わる姿勢を見せており、MicrosoftもIoT向けのOSは無償で提供することを既に発表している。Wintel陣営は先行するARMとiOS/Android陣営にストップをかけてパソコン時代の栄華を取り戻そうとしている訳だが、果たしてそれがうまく実現するのであろうか。

広告
広告336
広告336

シェアする

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

フォローする