マルチタッチを可能にしたのはAppleのiOS

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iOSは、AppleがiPadやiPhone、iPod touchに搭載している独自のOS。開発当初はOS X(テン) iPhoneという名称であったが、途中でiPhone OSに変更した。また、2010年6月のバージョン4からはiOSに変更して現在に至っている。

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iOS Logo

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AppleはOSを自社開発しているパソコンメーカー

Appleはパソコンメーカーとして出発した。
AppleのパソコンはMacintoshという製品名で発売されたことから、現在は製品名にMacを冠した製品を発売している。OSは独自に開発しており、Windows陣営とは一線を画している。これがMacがWindows PCに大きく遅れをとっている最大の理由であるが、スマートフォンやタブレット端末では正反対の結果を生み出すこととなった。Apple独自のOSであることから、他のスマートフォンやタブレット端末メーカーを大きく引き離す大きな効果を発揮した。

スマートフォンとタブレット端末で成功した垂直統合モデル

Appleは、スマートフォンやタブレット端末などのモバイル機器とOSの開発をともに行なう垂直統合モデル を採用している。斬新な機能を機器に搭載する場合、垂直統合モデルは他を圧するパワーを発揮する。機器へのマルチタッチ採用を決めると同時にそれに対応したOSの開発に取り組み、iPadの開発と同時に大型ディスプレイでのマルチタッチ対応をOS側も進めることができる。AndroidやWindowsの場合、個々の斬新なアイデアに対応するわけには行かず、Appleの独走を許す結果とならざるを得ない。

アプリ開発に関する方針を変換

Appleは2007年10月17日(米国時間)、サードパーティによるiPhone用アプリ開発に関するSteve Jobs CEOのメッセージを公表した。それによると、Appleはソフトウェア開発キット (SDK)を2008年2月にリリースする計画が明らかにされた。
AppleはiPhoneを発表したMacworld Conference & Expoの時点ではセキュリティの問題からアプリ開発をサードパーティに認めるのは考えていないとしていた。しかし、2007年6月11日(米国時間)のMacの世界開発者会議WWDC 2007の基調講演では、サードパーティ製のアプリをサポートすることを表明した。但し、それは「Web 2.0アプリ」の枠内という制限つきであった。

当初はWeb 2.0アプリの枠内

「Web 2.0アプリ」の枠内という制限付きでも、iPhoneのユーザーインタフェースや電話・メール機能、Mapsなどとの連動が可能だが、標準アプリよりも制限が多かった。また、インターネットに接続できない環境ではほとんどが動かなくなる。したがって非公式のアプリ開発が横行し、様々な問題が発生しつつあった。そこでAppleは、2007年9月のOSの最新アップデートで厳しいハッキング対策を講じたことから、サードパーティ開発者の不満が募っていた。

iPhone SDK β版の配布開始

Appleは2008年3月6日(米国時間)、iPhone SDK β版の配布を開始した。Phone SDK β版にはiPhoneおよびiPod touch用アプリの開発に必要なツールやAPI(Application Programming Interface)が収められており、iPhone/iPod touchのアプリを開発することができる。ダウンロードは無料で行なえるが、Apple Developer Connection (ADC) のアカウントが必要(登録は無料)。

App Storeを新たな収益源に

Appleはそれまでの姿勢を一転させ、SDKリリースで標準アプリと同様のアプリ開発を認めることとなった。Appleは、サードパーティー開発者の「自由」と悪意のあるプログラムからユーザーを守る「信頼性」が両立する「先進的なシステムに取り組んでいる」としている。
Appleはその後、サードパーティの開発者向けにアプリ配布サイトApp Storeを開設する。無料アプリの場合は1銭も料金は発生しない。有料の場合、代金の30%をAppleが徴収する。アプリを音楽などのコンテンツとして扱い、新たな収益源とすることに成功した。

アプリ販売をビジネスに加える

AppleのApp Storeのモデルは、Apple自身が開設した音楽や動画の配信サービスiTunes Storeである。AppleはiTunes Storeでのコンテンツ配信を新たなビジネスに成長させたが、アプリ配信もそれに加えることに成功した。App Storeで有料アプリがダウンロードされると、Appleは料金の30%を収入とすることができる。また、アプリを登録するためには「iOS Developer Program」に加入する必要があり、年会費として99ドルを徴収している。

アプリ開発者にビジネスチャンスを提供

本来、パソコンのアプリはソフトウェア開発企業が担ってきたが、Appleはそれを個人を含む一般に公開、様々なアプリが供給される仕組みを作り上げ、同時にそれを収入源とすることに成功した。また、2010年7月からはiOS端末に組み込まれた広告プラットフォームiAdも開始している。AppleはiAdによって広告を販売・配信し、広告料の40%を手にすることが出来る。残りの60%はアプリ開発者が手にすることになり、アプリ開発者にとっては大きなインセンティブになる。

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